数字177の意味と解説
1955年、当時の電電公社(現NTT)は『天気予報サービス「177」』の提供を開始した。固定電話から177番をダイヤルすると、電話をかけている地域の気象情報を聞くことができるこのサービスは、テレビやラジオと並ぶ天気予報の確認手段として、約70年にわたり日本の家庭に親しまれてきた。しかしスマートフォンとインターネットの普及で気象情報の確認手段が多様化し、固定電話の利用そのものも減少したことから、NTT東日本・NTT西日本は2024年7月26日、このサービスを2025年3月31日23時59分をもって終了すると発表した。
数学的な性質・豆知識
177を素因数分解すると3×59となり、59は素数である。約数は4個(1,3,59,177)、真の約数の和は63で自分自身に届かない不足数だ。数としての性質に加え、177は1955年から2025年3月31日23時59分まで約70年間、電電公社(現NTT東日本・西日本)が提供してきた『天気予報サービス』の電話番号としても知られる。固定電話から177をダイヤルすると、その地域の気象情報を聞くことができた。この辞典の104(番号案内)・110(警察)・112(欧州の緊急番号)・113(NTT故障受付)・117(時報)・119(消防・救急)・171(災害用伝言ダイヤル)・911(アメリカ)に続く、電話特殊番号シリーズの新展開だ。ピーク時の1988年頃には年間3億件以上利用されたとされるが、スマートフォンとインターネットの普及で2023年には年間約556万件まで減少し、2024年7月26日の発表を経て2025年3月31日に70年の歴史に幕を閉じた。桁の和は1+7+7=15で、さらに1+5=6に還元される。
縁起・風水・吉凶
伝統的な吉凶の対象ではなく、70年にわたり日本の家庭に親しまれ2025年に幕を閉じたNTTの『天気予報サービス177』の番号として知られる数字です。
177は、1955年から2025年3月31日まで約70年間、電電公社(現NTT)が提供してきた『天気予報サービス』の電話番号だ。固定電話から177をダイヤルすると、その地域の気象情報を聞くことができた。この辞典の104(番号案内)・110(警察)・112(欧州の緊急番号)・113(NTT故障受付)・117(時報)・119(消防・救急)・171(災害用伝言ダイヤル)・911(アメリカ)と同じ、電話の特殊番号シリーズに連なる。スマートフォンの普及により2025年に終了したが、ピーク時の1988年頃には年間3億件以上利用されたとされる、多くの日本人の生活に根づいたサービスだった。
よくある質問
Q. 『177』の天気予報サービスはいつからいつまで続いたのですか？
A. NTT東日本・NTT西日本が2024年7月26日に発表した報道発表資料によれば、『天気予報サービス「177」』は1955年に提供が開始され、2025年3月31日(月)23時59分をもって終了しました。約70年間続いたサービスです。全国的に現在の『177』という番号に統一された正確な時期については、NTT公式資料での直接の確認はできませんでした。
Q. サービス終了後、177番はどうなりましたか？
A. NTT東日本の報道発表資料への追記(2025年3月24日付)によれば、サービス終了後も契約者回線や公衆電話から『177』をダイヤルすると、当分の間、サービスが終了した旨のガイダンスが流れます。このガイダンスが流れている間も通話料金は発生します。別のサービスに転用されたわけではなく、実質的な廃止です。
Q. なぜ『177』という番号が選ばれたのですか？
A. NTT公式の資料では、この番号が選ばれた理由についての説明は見当たりませんでした。『いいてんきになれなれ』という語呂合わせ説がインターネット上でよく紹介されますが、出典は個人ブログ等にとどまり信頼性は高くありません。なお早稲田大学の公式X(2025年3月31日投稿)は、1890年の電話交換業務開始時、大隈重信(この辞典の1889エントリーで触れた、1889年に爆弾テロで負傷した政治家)の電話番号が177番目の申込者だったという逸話を紹介していますが、これが天気予報サービスの番号選定と関係するという一次資料は見つかっておらず、あくまで無関係なトリビアとして扱うべきです。
Q. サービスの利用状況はどう変化したのですか？
A. NTT公式資料には具体的な利用件数の推移は明記されていませんが、サービス終了を報じた複数のメディア(ITmedia、Impress Watchなど)は、ピーク時の1988年頃に年間3億件以上あった利用が、2023年には約556万件まで減少したと報じています。スマートフォンや天気予報アプリの普及により、電話で天気を確認するという習慣そのものが失われていった70年間だったといえます。
出典・参考
公開日: 2026-08-26